「発達障害と診断された。首になっちゃうのではないか。」
「障がい者手帳を取得すると業務内容に制限がかかるのでは」
「上司や関係者にはどう伝えればよいのだろうか」
発達障害をめぐる問題はさまざまです。芸能人が病名を公表すると、それに対して反感がでる場合も少なくありません。職場の理解は昔に比べるとだいぶ進んでいますが、全部が全部自分の希望通りに配慮できるわけではないです。自分の要望を伝えた上で職場とできることは何かを一緒に考えていくことになります。
誤解を生む原因などを含め、伝え方を考えてみます。
免罪符として使うことは禁止
精神疾患はほとんどのケースでは該当しないものの、一部では自分の行った行為への免罪符として利用しようとしている人がいることも事実です。
「○○という診断が出た。（だからこれ以上の議論はしないで）」という（）内の本人の気持ちが浮き出てしまうと、相手の心証が非常に悪くなります。（）の部分の本音はわからないにしろ、相手がそのようにとらえてしまうことがよくあります。ネットでは（）の解釈を勝手にしてしまう人が炎上の火付けをすることがあります。
なので、診断名だけを伝えると、「じゃあつらいことは皆やらせるなと言うことか！」と変に解釈する上司が出てこないとも限りません。診断名だけ伝えるのはあまり得策でないです。
具体的に伝える
本人によく伝えているのは、「具体的にやってほしいことを伝える」ことです。
ひとは具体的、yesnoで答えられる質問のほうが答えやすいです。
ただ発達障害と伝えても「実際に何をやればいいの？」と返されることが多いので、実際にやってほしいことを伝えます。
スケジュールが重なると忘れてしまうので、重複しないよう配慮してほしい
スケジュールを上司も一緒に共有するので、時間前に気づいたら声をかけてほしい
ミスを繰り返すことがあるが、都度指摘してほしい
簡単なものから挙げると上のようなものになりますが、上司がやってほしいことを伝えるようにします。答えやすいものをなるべく伝えるように、本人や支援者にお願いすることが多いです。
診断で仕事がなくなるわけではなく、手帳取得しても会社に報告しなければならないことはありません。デメリットが少ないようであれば取得しておいてもよいかもしれません。
精査をすることで自身が生活しやすくなるようになればよく、会社としても起用法が分かれば対応がしやすくなります。なるべく具体的な場面を想定して、伝えるまでの準備をしておきましょう。
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