電話・メール・面談の使い分け

 休業した方に対してのアプローチは電話・メール・面談の3つが主なものとして考えられる。遠隔診療としてSkypeテレビ面談は面談に含まれる。LINEなどの情報伝達ツールは音声なら電話、メッセージならメールに準ずるが、情報流出の問題があるためどのような使い分けがよいか。

① 原則、面談を行う

 顔色や声の調子など、文字ではわからない部分が見えてくる。服装もその時の気分により変わる方もおり、都度話を振ると本人の気付きにつながることもある。

 不調時、来れないレベルの場合は電話する

 パニック障害で電話を取れないケースもあるが、休業中は電話で声の調子や張りを聞くだけでも様子は何となくわかる。会社のそばや社内まで来れそうかは都度確認し、来れそうなら面談で様子をうかがう。

 電話で性格が見えてくることもある。「13時に連絡ください」と伝えると、13時の時報と同時に連絡がくる。これは神経質な方や統合失調症圏で見られる動きである。朝に電話をしてくることや、真夜中に着信履歴があり、電話をとると泥酔している場合はアルコールの問題が大抵ある。電話を待ってもかかってこない場合は電話に対する抵抗感や「悪い報告ができない」性格なのかもしれない。

③ メールの使い方

 メールはあくまで文面だけなので、面談で約束したことの記録やスケジュール調整などに限定される。メールで「復帰可能の診断書が出たので明日から行きます」と言ってくる人もいるが、顔を合わせないと焦燥感からの復帰も考えられるため、面談を必ず入れる。電話だけでも事前に様子を伺い復帰の最低条件を満たしているかは確認しておく。

 記録に残るということで、本人に連絡しても繋がらないときにメールで様子伺いを入れる、などのやり方もある。

 おそらく産業保健スタッフがいるところでは、メールのみで復帰判断はしないと思われる。テレビ面談や業務用SNSを入れているところもあり、ツールの役割を一度確認しておくのもよいであろう。

  

 

テレビ面談は面談に含まれるが、

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